太陽光発電・売電の仕組み

太陽光発電では発電した電気のうちで、使いきれなかった電力は電力会社に送電し買い取ってもらうことができます。これを「売電」といいます。

太陽光発電の売電は国が決めた制度に基づき行われています。太陽光発電の売電につきましては国の定める「FIT制度」について解説します。

FIT制度とは、（Feed-in Tariff）の略であり、日本語では「固定価格買取制度」と呼びます。太陽光発電で作った電力を、あらかじめ決められた価格で買い取るよう、電力会社に義務づける制度です。固定価格での買取期間が「10年間」と定められていて、例を挙げれば、2022年3月にFIT制度の適用を受けた場合、2032年2月中まで同じ価格で売電できます。

FIT制度は事業者や一般家庭に対し、再生可能エネルギーの導入を促す目的で設けられました。より日本中に再生可能エネルギーを根付かせるのが目的と言って良いでしょう。

FIT制度を利用して買い取ってもらえる電力は、「自宅で必要な電気を利用したあとの余剰分のみ」「太陽光発電設備を設置してから10年間」と定められています。つまり余剰がなければ、買い取ってもらえないとも言えます。天候不順が続く時期が続く年はあまり稼げないかもしれませんね。天候が安定した地域はもうかりそうですが、常に天候が不安定な地域はソーラーパネルをあえて建てる必要はないかもしれません。

一般的にソーラーパネルの家庭での用途は二つしかありません。

そのうち、ソーラーパネルでの充電で使われる電力は本当に二つだけです。それは下記の二つ。

・売電を行わない全量自家消費タイプ

・余った電気を売電する余剰売電タイプ

今回は下記だけを説明します。

太陽光発電の余剰売電タイプでは、余った電力を電気会社に売却します。売電価格が下がっているとはいえ、10年間は国が定めた価格での売電が見込めます。一定の売電収入が期待できることから、電力消費量が少ない家庭であれば、電気代以上の収入を得られる可能性もあります。

住宅用の太陽光発電では、現状、余剰売電タイプがメジャーなパターンではないでしょうか？

太陽光発電、蓄電池、補助金を加えれば、災害時も安心できますし、イニシャルコストの低減も可能です。

ただしランニングコストを考えて、運用していきましょう。蓄電池などの設備の更新費用はなかなか高いと自分は思います。