2040年、太陽光パネルのゴミが大量に出てくる恐れがあり、太陽光パネルの処分方法も特に用意がない状態です。しかも「太陽光パネルには、鉛やセレン、カドミウム、ヒ素などの有害物質」が含まれています。この構造は原発によく似ていますね。つくりはするけど、処理の方法は何も考えていない。日本人の悪い癖なのかもしれないですね。
また特に最終処分場も決められていません。そして製造した会社は続々と計画倒産しているそうです。訴訟になった際に何億、何兆という損害賠償請求が来る前に売るだけ売って逃げたほうが明らかに得でしょうし、逃げる以外の選択肢はないと、自分が工事業者ならそう考えます。
すでにドイツでは太陽電池メーカーでは５社の経営破たんが起こっており、今回破たんの危機が取りざたされていますQセルズは２００８年には世界一になった会社であり、ソーラーパネル販売の時代がまさに終わったともいえる状況になっているのです。
今や世界中で太陽光発電はやってはいけないビジネスになりつつあります。日本だけが推進するという奇怪な事態になっています。日本は原発廃棄物より、ある意味、猛毒といわれる太陽光関連産業廃棄物で住めない列島になるかもしれません。
そのためには、日本は出口戦略をしっかり決めていく必要があります。
・事業者がきちんと廃棄できるしくみ作り
太陽光パネルの廃棄処理は、ほかの事業とおなじで、発電事業者や解体事業者が責任をもつことが原理原則です。FIT（再生可能エネルギーの固定価格買取制度。英語ではFeed-in Tariff（フィード・イン・タリフ））の再エネ買取価格は、廃棄に必要な費用を盛り込む形で設定されています。一般的には知られていませんが、FIT制度が創設されて以来続けられてきた価格設定の考え方です。
すぐに着手できることとして、現在のFIT制度を強化する検討も始まっています。具体的には、FITの認定を受けた事業者に、廃棄などの費用に関する積立計画・進捗状況の報告を義務化して、その状況を公表するとともに、必要に応じて報告徴収・指導・改善命令を行う事が検討されています。
・情報不足を解消して有害物質を適正に処理
有害物質の適正処理には、情報不足が課題でした。2017年12月に太陽光発電協会が策定した「使用済太陽電池モジュールの適正処理に資する情報提供のガイドライン」に基づき、太陽光パネルメーカーおよび輸入販売業者が、産廃事業者に積極的に情報提供を行っていくことが望まれます。現在、一部の事業者が対応していますが、今後はさらに多くの事業者の対応が望まれます。
・太陽光パネルのリユース・リサイクル促進
最終処分場のひっ迫を緩和し、資源の有効活用を図るためには、太陽光パネルのリユース・リサイクルを促進する必要があります。現実にはまだ大量廃棄は発生していないことから、リユース・リサイクル・処分の実態が把握できていません。まずは正確な実態を把握するために、コストも含めた基礎的で包括的な実態調査を、環境省・経済産業省共同でおこなうことが求められています。
この実態調査から、将来出てくると想定される廃棄物の量や、リサイクルや廃棄処理の費用、リサイクルされた材料の需要動向などを把握し、リサイクル制度の必要性について検討を進めていきます。
最後に
設置から撤去までの入口から出口までの戦略を国や自治体が真剣に考え、また設置するユーザーが本当に必要か真剣に考えることで、太陽光パネルはそれこそ再生可能エネルギーの最先端になると思われます。ネガティブな記事を書いてしまいましたが、私は、ソーラーエネルギーに関しては賛成派です。より多くの人を幸せにできる発電機だと考えています
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